先週から大手製薬企業を皮切りにMRのディテーリング活動が自粛モードに入った。訪問しているMRもマスクを常用し、衛生管理に気を配っているという姿勢で医療機関の訪問を実施している。

しかし、MRの訪問は事実上、無力化してしまう可能性がある。その理由はコロナウイルスの感染性の強さにある。MRがいくら衛生管理に気を配ったとしても、担当医療機関にコロナウイルスがあれば、それを付着させて他院に行く可能性は極めて高く、スーパースプレッダーになる可能性を秘めている。

そんなMRが日本中を回っていることは間違いなく後日、大きな批判を浴びる危険性をはらんでいる。MRが一人でもコロナウイルスに感染しただけで、それは現実のものとなるであろう。

そこで、ネット経由で有益な情報をドクターに届けるのが有効な手段となるが、今、問題になっているのが情報提供ガイドラインである。製薬協が決めた業界自主ガイドラインからスタートし、それでは違反案件が減らないというこで、昨年4月より 厚労省の医薬・生活衛生局の監視指導・麻薬対策課が作成したものとなっている。このガイドラインが「羹に懲りてなますを吹く」状態になっており、ほとんどMRの情報提供の内容を無力化している。それについては一部の医師や薬剤師のオピニオンリーダーからも以前より指摘がある。

今までMRの活動について行き過ぎた内容もあり、それが癒着や取引誘因の原因となっていたのを情報提供ガイドラインで歯止めをかけたわけだが、それが行き過ぎて、スピードが必要な情報まで本社がわざわざチェックするということに及び、医療機関に情報が速やかに届かない事態に陥っている。

裏の目的としては厚生労働省の諸外国と比べ、比率の高いMRの適正化を画策したものと推測されるが、おかみの意向には沿わなければいけない業界でもあるので、戦々恐々となっている。

これでは何の製薬企業なのか、何の目的で医療機関や患者さんに貢献するのかが本末転倒になっている。（薬だけ作って、それで良しとするのか？という話）

社会的な批判されたくない、ガイドラインに違反して、罰則を受けたくない気持ちが先走って、大事なものを見失ってしまっているような感がある。

MR個人も本社の意向に逆らうとリストラの対象になりやすいので、情報提供ガイドラインに従い、必要な情報をリスクを冒してまで医療機関に提供しないし、そんな努力もしないことになる。

「そんな骨抜き状態の仕事で給与さえもらえたらいいと思っているのか？」ということをここであえて問いたい。（どう改善するのかはMR個々が努力する部分もあると思うから）

MRの良さは医療機関の連携の潤滑油や臨床で手が離せない方々のサポートになることにより、医療のすき間を埋める存在として、その価値を出していたのが、ただ本社の出す情報だけを読み上げるロボットでしかなくなってしまったということが今の最大の問題と言えるだろう。これではネット経由の情報で十分と言われてもしようがない。

これは近い将来、顧客側（マーケット）から必要なしという烙印が押される日もそんなに遠くないような気がするのは私だけであろうか？

しかし、医療のすき間を埋める存在は現在でも必要なわけで、それをきっちりと実行できるビジネスやサービスが今後、MRに成り代わって活躍するのではないかと感じている。

それは次世代の新業態、新サービスの中に出てくると期待しているし、そうなるとそちらへのMRの移籍も増えるのではないだろうか？

その時に必要な知識を今から学んでおくことは、皆さんの将来に関わるのではないかと思う。その必要な知識というのは「医療経営学」が大きな意味を持つと思っている。それについては次回のブログで書いていくことにする。

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