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情報提供ガイドラインが厳格化されるまではMRの医療機関に持参する情報は多岐にわたっていました。

疾患管理、薬剤情報、副作用情報、近隣情報、学会・研究会情報、文献情報、ニュース、自社セミナー情報などなど、そのドクターのニーズと興味に合わせてアレンジして提供をしていました。

しかしながら、情報提供ガイドラインが厳格になったことにより、企業として責任の持てる情報しか出せないということになり、オーダーメイド的な情報や臨機応変さがまったくなくなってしまったこと。そして、ITの進歩により訪問しなくても本社サイドから情報を送付する仕組みが出来たことにより、MRが完全に無力化してしまいました。

特に病院MRに関しては、その規制は緩むことなく、継続していくものと感じています。

しかし、現在、病院もクリニックも最大の関心事は「自分達の医療機関の経営を安定化させて、同じ仕事環境を継続していくことが出来るのかどうか?」だと思います。

また、皆さんもご存知の通り、閉院や合併などの集約すべき病院達が厚生労働省から直々にリストアップされる時代になっています。

その原因は病院の赤字が自治体病院を中心にかなりひどいものになってきているからです。

また、クリニックもどんどん新規開業数が増えているにも関わらず、患者数は年々減っています。それに伴い、院長の給与も減少傾向になっていると知り合いの税理士さん達からも聞いています。


医療機関で最も不足し、渇望されているのは医療機関の経営をサポートする人材です。経営的な仕事はどんどん増えているのに医療機関内に対応できる人材がまったくいないことが分かってきたからです。

MRとして訪問した時に医師に「君と話をすると本当に助かるよ」「話をして元気をもらったよ」という内容は「実践的医療経営学」の中にすべて含まれているということです。

今までの情報提供の中心にあった医学的なこと、薬学的なこと、臨床的なことはもはや感謝されるレベルではなく、持って行っても当然だし、どのようにすればニーズに応えられるか?という感じになっています。

それなら現時点では「医師から感謝されるテーマとコンテンツでトークを組み立て、自分しか持ちえないソフトを作ること」が必要なことではないでしょうか?

それから「医療経営学」を学ぶともう1つ良いことがあります。それは、
「医療機関からスカウトされる」ということです。

前述の通り、人材不足なわけで、MRで地域医療を理解し、医療経営をしっかり学んだ方はデキル医療機関の経営者からすると垂涎の人材となりうるのです。

コロナウイルス騒ぎで業界の将来や会社の今後について色々と見えてきたこともあるかと思います。

MRを続けるにしても、新しい医療サポーターとしての仕事を見つけるにしても、このタイミングでご自身のバージョンアップにぜひクリニック経営士講座を活用して頂けると思います。1年以上かけて専門家のアドバイスで組み立てた実践的カリキュラムで、実習もあります。詳しくは下記のリンクをクリック↓

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